6753 シャープ

時価

6191億円

PER 予

123.63倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.34倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、資産の部 - デバイスビジネス、在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	業務委託料		資産の部 - デバイスビジネス		在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減		減価償却累計額		未収入金の増減額（△は増加）
2008/03	-		-		12.3億		-1.03兆		-
2009/03	-		-		0.65億	-94.7%	-1.12兆	赤拡	-
2010/03	-		-		-10.5億	赤転	-1.11兆	赤縮	-
2011/03	-		-		0	+100%	-1.15兆	赤拡	-855億
2012/03	-		-		-		-1.22兆	赤拡	1285億	黒転
2013/03	282億		7352億		-		-1.09兆	赤縮	-282億	赤転
2014/03	280億	-1%	7262億	-1.2%	-		-		64.4億	黒転
2015/03	281億	+0.5%	6980億	-3.9%	-		-		-237億	赤転
2016/03	270億	-4%	-		-		-		365億	黒転
2017/03	256億	-5.3%	-		-		-		1059億	+189.9%
2018/03	215億	-15.7%	-		-		-		-90.1億	赤転
2019/03	213億	-1%	-		-		-		161億	黒転
2020/03	314億	+47.1%	-		-		-		-311億	赤転
2021/03	280億	-10.8%	-		-		-		43.6億	黒転
2022/03	287億	+2.4%	-		-		-		-53.6億	赤転
2023/03	267億	-7%	-		-		-		22.1億	黒転
2024/03	-		-		-		-		-29.8億	赤転

2008年3月

業務委託料: -
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 12億2800万
減価償却累計額: -1兆283億
未収入金の増減額（△は増加）: -

2009年3月

業務委託料: -
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 6500万
減価償却累計額: -1兆1171億
未収入金の増減額（△は増加）: -

2010年3月

業務委託料: -
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -10億4800万
減価償却累計額: -1兆1145億
未収入金の増減額（△は増加）: -

2011年3月

業務委託料: -
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 0
減価償却累計額: -1兆1512億
未収入金の増減額（△は増加）: -854億9200万

2012年3月

業務委託料: -
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -1兆2172億
未収入金の増減額（△は増加）: 1285億3900万

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
資産の部 - デバイスビジネス: 7352億3800万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -1兆930億
未収入金の増減額（△は増加）: -281億6400万

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
資産の部 - デバイスビジネス: 7262億900万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: 64億4000万

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
資産の部 - デバイスビジネス: 6980億600万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: -237億1900万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: 365億3800万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: 1059億2700万

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: -90億1300万

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: 161億2600万

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: -310億5400万

2021年3月

業務委託料: 280億200万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: 43億6000万

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: -53億6200万

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: 22億700万

2024年3月

業務委託料: -
資産の部 - デバイスビジネス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
減価償却累計額: -
未収入金の増減額（△は増加）: -29億8200万