6753 シャープ

時価

5456億円

PER 予

108.95倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

3.83倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、製品期末たな卸高、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

通期

年度	業務委託料		製品期末たな卸高		持分法の適用範囲の変動		減損損失 - 電子デバイス
2008/03	-		531億		-		-
2009/03	-		539億	+1.6%	-		-
2010/03	-		702億	+30.1%	-26百万		-
2011/03	-		908億	+29.4%	996百万	黒転	-
2012/03	-		911億	+0.3%	169百万	-83%	-
2013/03	282億		547億	-40%	0	-100%	-
2014/03	280億	-1%	-		-		-
2015/03	281億	+0.5%	-		-		76.5億
2016/03	270億	-4%	-		-		22.5億	-70.6%
2017/03	256億	-5.3%	-		-		23.4億	+4%
2018/03	215億	-15.7%	-		-		-
2019/03	213億	-1%	-		-		-
2020/03	314億	+47.1%	-		-		-
2021/03	280億	-10.8%	-		-		-
2022/03	287億	+2.4%	-		-		-
2023/03	267億	-7%	-		-		-

2008年3月

業務委託料: -
製品期末たな卸高: 531億
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2009年3月

業務委託料: -
製品期末たな卸高: 539億4100万
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2010年3月

業務委託料: -
製品期末たな卸高: 701億6300万
持分法の適用範囲の変動: -2600万
減損損失 - 電子デバイス: -

2011年3月

業務委託料: -
製品期末たな卸高: 907億6800万
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
減損損失 - 電子デバイス: -

2012年3月

業務委託料: -
製品期末たな卸高: 910億6900万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
減損損失 - 電子デバイス: -

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
製品期末たな卸高: 546億8000万
持分法の適用範囲の変動: 0
減損損失 - 電子デバイス: -

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: 76億4600万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: 22億5100万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: 23億4200万

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2021年3月

業務委託料: 280億200万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
製品期末たな卸高: -
持分法の適用範囲の変動: -
減損損失 - 電子デバイス: -