業務委託料、製品期末たな卸高、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出他4件
2007年3月
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 製品期末たな卸高
- 531億
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -305億3700万
- 自己株式
- -137億1100万
- 事業構造改革費用
- -
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 製品期末たな卸高
- 539億4100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -308億1400万
- 自己株式
- -137億4000万
- 事業構造改革費用
- -
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 製品期末たな卸高
- 701億6300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -154億600万
- 自己株式
- -138億500万
- 事業構造改革費用
- -
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 製品期末たな卸高
- 907億6800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -220億800万
- 自己株式
- -138億6300万
- 事業構造改革費用
- -
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 製品期末たな卸高
- 910億6900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -132億400万
- 自己株式
- -138億7600万
- 事業構造改革費用
- -
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 製品期末たな卸高
- 546億8000万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -55億100万
- 自己株式
- -138億7200万
- 事業構造改革費用
- -
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -138億8900万
- 事業構造改革費用
- -
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -24億3700万
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -138億9300万
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -138億9900万
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -139億200万
- 事業構造改革費用
- -
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -139億3600万
- 事業構造改革費用
- -
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -139億8700万
- 事業構造改革費用
- -
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -139億9300万
- 事業構造改革費用
- -
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -140億5300万
- 事業構造改革費用
- -
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -137億4700万
- 事業構造改革費用
- -
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -137億4900万
- 事業構造改革費用
- -
2024年3月
- 業務委託料
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -3億6400万
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 自己株式
- -133億8700万
- 事業構造改革費用
- -