6753 シャープ

時価

6406億円

PER 予

127.91倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、減損損失 - デバイスビジネス、減価償却費 - ビジネスソリューション他3件

【期間】

通期

年度	業務委託料	減損損失 - デバイスビジネス	減価償却費 - ビジネスソリューション	持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス	電子記録債務	連結子会社の増加に伴う減少高
2008/03	-	-	-	-	-	-16億
2009/03	-	-	-	-	-	0 +100%
2012/03	-	-	-	-	554億	-
2013/03	282億	372億	-	708億	721億 +30.1%	-
2014/03	280億 -1%	0.28億 -99.9%	-	752億 +6.3%	820億 +13.7%	-
2015/03	281億 +0.5%	854億大幅増	139億	725億 -3.6%	893億 +9%	-
2016/03	270億 -4%	-	145億 +4.1%	-	661億 -26%	-
2017/03	256億 -5.3%	-	136億 -5.8%	-	446億 -32.6%	-
2018/03	215億 -15.7%	-	-	-	445億 -0.1%	-
2019/03	213億 -1%	-	-	-	381億 -14.3%	-
2020/03	314億 +47.1%	-	-	-	363億 -4.8%	-
2021/03	280億 -10.8%	-	-	-	346億 -4.8%	-
2022/03	287億 +2.4%	-	-	-	430億 +24.2%	-
2023/03	267億 -7%	-	-	-	430億 -0%	-
2024/03	-	-	-	-	371億 -13.7%	-

2008年3月

業務委託料: -
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -15億9700万

2009年3月

業務委託料: -
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: -
連結子会社の増加に伴う減少高: 0

2012年3月

業務委託料: -
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 553億8900万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
減損損失 - デバイスビジネス: 371億8800万
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 707億5500万
電子記録債務: 720億7400万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
減損損失 - デバイスビジネス: 2800万
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 752億1700万
電子記録債務: 819億5200万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
減損損失 - デバイスビジネス: 854億2300万
減価償却費 - ビジネスソリューション: 139億1200万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 725億700万
電子記録債務: 893億3800万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: 144億7700万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 661億3100万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: 136億4300万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 445億6000万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 445億1100万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 381億4900万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 363億3100万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2021年3月

業務委託料: 280億200万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 345億9700万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 429億8000万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 429億7300万
連結子会社の増加に伴う減少高: -

2024年3月

業務委託料: -
減損損失 - デバイスビジネス: -
減価償却費 - ビジネスソリューション: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -
電子記録債務: 370億9400万
連結子会社の増加に伴う減少高: -