業務委託料、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス、製品期末たな卸高他5件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 701億6300万
- その他
- 11億8000万
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- 1兆658億
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 907億6800万
- その他
- 9億1800万
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- 1兆486億
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 910億6900万
- その他
- 6億5600万
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- 6451億2000万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 546億8000万
- その他
- 0
- 剰余金の配当
- -55億200万
- 純資産の部合計
- 1348億3700万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- 2071億7300万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 26億7700万
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- 445億1500万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 725億700万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 18億3300万
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- -312億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 708億3200万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 99億5400万
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- 3078億100万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 423億800万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -
- 純資産の部合計
- 4017億1300万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -210億9200万
- 純資産の部合計
- 3573億3100万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -150億5300万
- 純資産の部合計
- 2709億5900万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -109億9500万
- 純資産の部合計
- 3641億3900万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -183億2400万
- 純資産の部合計
- 4692億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 剰余金の配当
- -244億3200万
- 純資産の部合計
- 2223億6200万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -