業務委託料、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス、製品期末たな卸高他7件
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 531億
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- 5億2200万
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- 24億9100万
- 自己株式の取得による支出
- -3億6900万
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 539億4100万
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- 0
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- 15億200万
- 自己株式の取得による支出
- -1億7600万
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 701億6300万
- その他
- 11億8000万
- 役員賞与引当金
- 1億
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 1年内償還予定の社債
- 306億9800万
- 自己株式の取得による支出
- -8000万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 907億6800万
- その他
- 9億1800万
- 役員賞与引当金
- 1億
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 1年内償還予定の社債
- 102億9000万
- 自己株式の取得による支出
- -6800万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 910億6900万
- その他
- 6億5600万
- 役員賞与引当金
- 0
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 1年内償還予定の社債
- 221億3000万
- 自己株式の取得による支出
- -
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- 546億8000万
- その他
- 0
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- 153億2200万
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 1年内償還予定の社債
- 350億
- 自己株式の取得による支出
- -
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- 1437億7000万
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- 1003億4000万
- 自己株式の取得による支出
- -
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 26億7700万
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -132億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- -
- 自己株式の取得による支出
- -
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 18億3300万
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- 2250億
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- 200億
- 自己株式の取得による支出
- -1000万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 99億5400万
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- 3888億1100万
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- -
- 自己株式の取得による支出
- -299億7800万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- 100億
- 自己株式の取得による支出
- -3200万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- 300億
- 自己株式の取得による支出
- -851億6400万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- その他
- -
- 役員賞与引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 解決金の支払額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 1年内償還予定の社債
- -
- 自己株式の取得による支出
- -970億7800万