業務委託料、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、たな卸資産の増減額（△は増加）
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -245億5700万
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 271億8000万
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -837億4900万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -486億8600万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 267億
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 532億6600万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万