業務委託料、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -59億1000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 723億2300万
- 関係会社長期貸付金
- 9億8200万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 1627億6800万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 386億500万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1184億2300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 74億9800万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 497億3900万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -826億7800万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- 30億9500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 3043億1000万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -490億1700万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1765億7700万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- 21億8300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -584億7400万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- 17億7400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 1224億6900万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- 352億5000万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -534億3300万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- 457億3700万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -348億4500万
- 減損損失 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 関係会社長期貸付金
- 95億3900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -