業務委託料、訴訟損失引当金、売上高 - カメラモジュール他3件
2008年3月
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 訴訟損失引当金
- 323億2100万
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 訴訟損失引当金
- 216億6500万
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 訴訟損失引当金
- 41億8600万
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 訴訟損失引当金
- 2億
- 売上高 - カメラモジュール
- 2450億4100万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- 2047億3800万
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- 230億5600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- 182億9800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 訴訟損失引当金
- 6億4200万
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- 190億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 訴訟損失引当金
- 122億8800万
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- 223億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 訴訟損失引当金
- 6億1400万
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- 181億2700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
2024年3月
- 業務委託料
- -
- 訴訟損失引当金
- -
- 売上高 - カメラモジュール
- -
- 繰延税金資産
- 218億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万