業務委託料、事業構造改革引当金、連結子会社の増加に伴う減少高他2件
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 事業構造改革引当金
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -15億9700万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 1019億2200万
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 事業構造改革引当金
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -5453億4700万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 事業構造改革引当金
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 115億5900万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 事業構造改革引当金
- 95億2200万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 1523億5100万
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -2223億4700万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 事業構造改革引当金
- 77億8600万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 941億6400万
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -2636億6700万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 事業構造改革引当金
- 40億6900万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 654億3200万
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -182億7900万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 事業構造改革引当金
- 11億9800万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
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- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 711億8900万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 事業構造改革引当金
- 6億6600万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 660億1800万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 事業構造改革引当金
- 4億3400万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 290億9000万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 事業構造改革引当金
- 6億7000万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -126億3600万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 事業構造改革引当金
- 1億7400万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 815億9000万
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 事業構造改革引当金
- 10億2400万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
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- 資産の部 - 電子デバイス
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- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -1427億5600万