業務委託料、外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム、持分法適用会社の増加に伴う減少高他3件
2008年3月
2011年3月
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 3億7600万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 220億5600万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 6億6300万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 5億2400万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 8044億8900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 19億1000万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 1兆517億
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- 15億6500万
- 未払法人税等
- 14億6900万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- 9604億9500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 17億4900万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -1億8800万
- 未払法人税等
- 7億7700万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- 41億3900万
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 54億1400万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- 51億9900万
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
- 未払法人税等
- 16億
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- 42億2100万
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -124億2200万
- 未払法人税等
- 10億5300万
2024年3月
- 業務委託料
- -
- 外部顧客への売上高 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 休止資産関係費用
- 37億2500万
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -13億1200万
- 未払法人税等
- -