6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

業務委託料、解決金、持分法適用会社の増加に伴う減少高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	業務委託料	解決金	持分法適用会社の増加に伴う減少高	減価償却費 - エレクトロニックデバイス	短期借入金	小計
2008/03	-	-	-29百万	-	1478億	3769億
2009/03	-	-	0 +100%	-	615億 -58.4%	593億 -84.3%
2010/03	-	-	-	-	979億 +59.2%	2985億 +403.5%
2011/03	-	-	-	-	1285億 +31.2%	1992億 -33.3%
2012/03	-	-	-	-	2123億 +65.3%	-883億赤転
2013/03	282億	-	-	-	6749億 +217.9%	-238億赤縮
2014/03	280億 -1%	-	-	-	6816億 +1%	2509億黒転
2015/03	281億 +0.5%	144億	-	-	8400億 +23.3%	900億 -64.1%
2016/03	270億 -4%	-	-	-	6126億 -27.1%	377億 -58.1%
2017/03	256億 -5.3%	-	-	-	1135億 -81.5%	1440億 +281.8%
2018/03	215億 -15.7%	-	-	-	813億 -28.4%	1226億 -14.9%
2019/03	213億 -1%	-	-	-	814億 +0.2%	891億 -27.3%
2020/03	314億 +47.1%	-	-	-	2377億 +191.9%	764億 -14.3%
2021/03	280億 -10.8%	-	-	187億	1630億 -31.4%	2076億 +171.9%
2022/03	287億 +2.4%	-	-	184億 -1.8%	543億 -66.7%	1018億 -51%
2023/03	267億 -7%	-	-	190億 +3.3%	1639億 +201.8%	403億 -60.4%
2024/03	224億 -15.9%	-	-	149億 -21.6%	1160億 -29.2%	1401億 +247.3%

2008年3月

業務委託料: -
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -2900万
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 1477億8900万
小計: 3769億2200万

2009年3月

業務委託料: -
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: 0
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 614億7700万
小計: 592億9100万

2010年3月

業務委託料: -
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 978億8600万
小計: 2985億1800万

2011年3月

業務委託料: -
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 1284億5300万
小計: 1992億4500万

2012年3月

業務委託料: -
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 2123億2100万
小計: -883億1200万

2013年3月

業務委託料: 282億4800万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 6749億4100万
小計: -237億5100万

2014年3月

業務委託料: 279億5400万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 6815億5700万
小計: 2508億5000万

2015年3月

業務委託料: 280億8000万
解決金: 143億8200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 8400億2600万
小計: 900億2900万

2016年3月

業務委託料: 269億7000万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 6125億9300万
小計: 377億1600万

2017年3月

業務委託料: 255億5200万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 1135億3400万
小計: 1439億8600万

2018年3月

業務委託料: 215億4500万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 812億5600万
小計: 1226億200万

2019年3月

業務委託料: 213億3100万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 814億4600万
小計: 891億1300万

2020年3月

業務委託料: 313億8400万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: -
短期借入金: 2377億2600万
小計: 763億5100万

2021年3月

業務委託料: 280億200万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 187億1400万
短期借入金: 1630億2800万
小計: 2076億3300万

2022年3月

業務委託料: 286億7600万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 183億7200万
短期借入金: 543億
小計: 1017億7800万

2023年3月

業務委託料: 266億7100万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 189億7200万
短期借入金: 1638億9600万
小計: 403億4300万

2024年3月

業務委託料: 224億2500万
解決金: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - エレクトロニックデバイス: 148億6900万
短期借入金: 1159億6900万
小計: 1401億200万