業務委託料、受取手形裏書譲渡高、連結子会社の決算期の変更に伴う増減他4件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -19億5600万
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 2786億7800万
- 繰延税金負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- 0
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 1881億1800万
- 繰延税金負債
- 116億
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 1101億100万
- 繰延税金負債
- 293億400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 658億9200万
- 繰延税金負債
- 117億3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 484億3200万
- 繰延税金負債
- 99億8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- 6億7800万
- 機械及び装置
- 169億9200万
- 繰延税金負債
- 77億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 192億2000万
- 繰延税金負債
- 63億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 262億4500万
- 繰延税金負債
- 75億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 766億5700万
- 繰延税金負債
- 83億5500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 523億8800万
- 繰延税金負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 受取手形裏書譲渡高
- 6億1800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 699億2500万
- 繰延税金負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 受取手形裏書譲渡高
- 5億4900万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 281億3700万
- 繰延税金負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 受取手形裏書譲渡高
- 10億1800万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 9億1200万
- 繰延税金負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 受取手形裏書譲渡高
- 1億9100万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- のれん償却額 - エネルギーソリューション
- -
- 機械及び装置
- 6億3600万
- 繰延税金負債
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -