業務委託料、受取手形裏書譲渡高、セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール他4件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- 539億4100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- 1133億1400万
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- 701億6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- 1156億6700万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- 907億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- 1012億5900万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- 910億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- 0
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- 546億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
2014年3月
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 73億1500万
- 繰延税金資産
- 189億6100万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- 34億4800万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 46億7000万
- 繰延税金資産
- 160億6600万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- 33億6100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 40億2700万
- 繰延税金資産
- -
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- 187億2900万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 受取手形裏書譲渡高
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- 230億5600万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 受取手形裏書譲渡高
- 6億1800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
2021年3月
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 受取手形裏書譲渡高
- 10億1800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 受取手形裏書譲渡高
- 1億9100万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - カメラモジュール
- -
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 繰延税金資産
- -