業務委託料、セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス、減価償却費 - ディスプレイデバイス他3件
2008年3月
2009年3月
- 業務委託料
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 合計
- 2兆1210億
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
- 業務委託料
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 合計
- 1兆8497億
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 合計
- 1兆8351億
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 4億4300万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 499億400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 124億1900万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 240億5200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 247億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
2024年3月
- 業務委託料
- 224億2500万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 合計
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万