6753 シャープ

時価

6536億円

PER 予

130.51倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

5.02倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.85%

ROA 予

0.32%

売上原価、関係会社長期貸付金、その他他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上原価		関係会社長期貸付金		その他		持分法の適用範囲の変動		売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
2008/03	2.66兆		-		-105億		-		-
2009/03	2.39兆	-10.2%	-		-466億	赤拡	-		-
2010/03	2.23兆	-6.8%	-		-296億	赤縮	-		-
2011/03	2.45兆	+10%	-		-345億	赤拡	-		-
2012/03	2.04兆	-16.7%	-		-360億	赤拡	-		-
2013/03	2.22兆	+8.5%	9.82億		-271億	赤縮	-		-
2014/03	2.4兆	+8%	-		-175億	赤縮	-		-
2015/03	2.4兆	+0.1%	-		-229億	赤拡	-		-
2016/03	2.23兆	-7.1%	-		-190億	赤縮	-5百万		-
2017/03	1.67兆	-25.2%	-		-76.6億	赤縮	-		-
2018/03	2.02兆	+21.4%	-		-41.6億	赤縮	-		-
2019/03	1.97兆	-2.4%	21.8億	+122.3%	11.9億	黒転	-		-
2020/03	1.86兆	-6%	17.7億	-18.7%	165億	大幅増	-		-
2021/03	2兆	+7.9%	353億	大幅増	249億	+51.2%	-		-
2022/03	2.06兆	+3%	457億	+29.8%	242億	-2.7%	-		-68.7億
2023/03	2.22兆	+7.4%	95.4億	-79.1%	151億	-37.8%	-		416億	黒転
2024/03	1.97兆	-11%	7.39億	-92.3%	115億	-23.9%	-		-

2008年3月

売上原価: 2兆6627億
関係会社長期貸付金: -
その他: -105億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2009年3月

売上原価: 2兆3923億
関係会社長期貸付金: -
その他: -466億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2010年3月

売上原価: 2兆2295億
関係会社長期貸付金: -
その他: -295億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2011年3月

売上原価: 2兆4523億
関係会社長期貸付金: -
その他: -345億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2012年3月

売上原価: 2兆438億
関係会社長期貸付金: -
その他: -360億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2013年3月

売上原価: 2兆2180億
関係会社長期貸付金: 9億8200万
その他: -270億7500万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2014年3月

売上原価: 2兆3963億
関係会社長期貸付金: -
その他: -174億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2015年3月

売上原価: 2兆3977億
関係会社長期貸付金: -
その他: -229億400万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2016年3月

売上原価: 2兆2282億
関係会社長期貸付金: -
その他: -189億9800万
持分法の適用範囲の変動: -500万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2017年3月

売上原価: 1兆6667億
関係会社長期貸付金: -
その他: -76億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2018年3月

売上原価: 2兆230億
関係会社長期貸付金: -
その他: -41億6000万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2019年3月

売上原価: 1兆9746億
関係会社長期貸付金: 21億8300万
その他: 11億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2020年3月

売上原価: 1兆8570億
関係会社長期貸付金: 17億7400万
その他: 164億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2021年3月

売上原価: 2兆45億
関係会社長期貸付金: 352億5000万
その他: 249億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -

2022年3月

売上原価: 2兆638億
関係会社長期貸付金: 457億3700万
その他: 242億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -68億7300万

2023年3月

売上原価: 2兆2172億
関係会社長期貸付金: 95億3900万
その他: 150億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: 415億7900万

2024年3月

売上原価: 1兆9740億
関係会社長期貸付金: 7億3900万
その他: 114億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -