流動負債計、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス、持分法の適用範囲の変動他3件
2008年3月
2009年3月
- 流動負債計
- 1兆1899億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- 3065億2000万
2010年3月
- 流動負債計
- 1兆2239億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- 2262億8100万
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 流動負債計
- 1兆6675億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -65億4300万
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- -
2014年3月
- 流動負債計
- 1兆5516億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- -
2015年3月
- 流動負債計
- 1兆6869億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- -
2017年3月
- 流動負債計
- 8016億3700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- 80億5500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- -
2018年3月
- 流動負債計
- 8339億3800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- 51億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- -
2019年3月
- 流動負債計
- 8118億7800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -33億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -
- 貸付金の回収による収入
- -
2020年3月
2021年3月
- 流動負債計
- 8855億8200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- 48億7900万
- 貸付金の回収による収入
- -
2022年3月
- 流動負債計
- 8081億9800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -92億6300万
- 貸付金の回収による収入
- -
2023年3月
- 流動負債計
- 8825億6300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -69億700万
- 貸付金の回収による収入
- -
2024年3月
- 流動負債計
- 8563億5700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - IoTエレクトロデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 投資関連費用
- -11億3000万
- 貸付金の回収による収入
- -