流動負債計、投資有価証券の取得による支出、連結子会社の増加による自己株式の増加他5件
2007年3月
2008年3月
- 流動負債計
- 1兆4313億
- 投資有価証券の取得による支出
- -549億9400万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- 921億5100万
2009年3月
- 流動負債計
- 1兆1899億
- 投資有価証券の取得による支出
- -55億400万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 51億100万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -1113億6400万
2010年3月
- 流動負債計
- 1兆2239億
- 投資有価証券の取得による支出
- -41億100万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -41億4000万
2011年3月
- 流動負債計
- 1兆2459億
- 投資有価証券の取得による支出
- -97億3800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- 332億6100万
2012年3月
- 流動負債計
- 1兆3910億
- 投資有価証券の取得による支出
- -33億2600万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- 63億6000万
- 繰越利益剰余金
- -3405億8400万
2013年3月
- 流動負債計
- 1兆6675億
- 投資有価証券の取得による支出
- -19億3500万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- 73億5600万
- 繰越利益剰余金
- -5250億3000万
2014年3月
- 流動負債計
- 1兆5516億
- 投資有価証券の取得による支出
- -253億2800万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -208億300万
2015年3月
- 流動負債計
- 1兆6869億
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億2900万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -192億3400万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -2240億3700万
2016年3月
- 流動負債計
- 1兆3748億
- 投資有価証券の取得による支出
- -5億100万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 22億2100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -20億4600万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -2679億2100万
2017年3月
- 流動負債計
- 8016億3700万
- 投資有価証券の取得による支出
- -170億9900万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 2億9900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -2億
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -2861億500万
2018年3月
- 流動負債計
- 8339億3800万
- 投資有価証券の取得による支出
- -289億1200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -400万
- 退職給付に係る資産
- 27億8600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- 671億800万
2019年3月
- 流動負債計
- 8118億7800万
- 投資有価証券の取得による支出
- -366億6400万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 41億7200万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- 948億3200万
2020年3月
- 流動負債計
- 8645億8300万
- 投資有価証券の取得による支出
- -359億100万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 72億9500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- 1089億4300万
2021年3月
- 流動負債計
- 8855億8200万
- 投資有価証券の取得による支出
- -80億6300万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 55億8400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- 458億6100万
2022年3月
- 流動負債計
- 8081億9800万
- 投資有価証券の取得による支出
- -100億300万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 102億9300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- 1091億9900万
2023年3月
- 流動負債計
- 8825億6300万
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億7200万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 62億1400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -579億2000万
2024年3月
- 流動負債計
- 8563億5700万
- 投資有価証券の取得による支出
- -18億7100万
- 連結子会社の増加による自己株式の増加
- -
- 退職給付に係る資産
- 53億6300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 繰越利益剰余金
- -1699億5200万