棚卸資産の増減額（△は増加）、持分法適用会社に対する持分相当額
2010年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1053億9200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3200万
2011年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -35億1900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4200万
2012年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 1908億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5500万
2013年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -22億1900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億3900万
2014年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -72億4500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 8000万
2015年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 356億3700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5000万
2016年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -161億8900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -10億4500万
2017年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 381億7100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億5900万
2018年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 7億5400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億1500万
2019年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -320億7600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -9億1600万
2020年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 218億1800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5000万
2021年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -360億7600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億5600万
2022年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -279億9900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -40億7600万
2023年9月
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 135億1900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 40億1700万