稼働停止設備減価償却費、減価償却累計額、財務活動によるキャッシュ・フロー他2件
2008年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -2853億9200万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 840億9400万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -3051億5500万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1862億2900万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -3259億9900万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -354億4100万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -3420億6400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -62億5400万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- 63億6000万
- 減価償却累計額
- -3595億6400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2563億8100万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- 73億5600万
- 減価償却累計額
- -3718億6500万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 516億3700万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 323億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2014年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 327億5300万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 11億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1360億9000万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 21億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -153億6000万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 20億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2721億9900万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -291億3300万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -885億1700万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
2021年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -767億2400万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1242億9100万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 117億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -184億8300万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 19億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 減価償却累計額
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1496億6800万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -