減価償却費 - ＩｏＴ通信、無形固定資産合計、資産の部 - ビジネスソリューション他3件
2008年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 941億3100万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 83億4700万
- 過年度特許料
- 7億100万
2009年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 833億2400万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -225億6600万
- 過年度特許料
- 0
2010年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 761億3100万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 101億3100万
- 過年度特許料
- -
2011年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 861億1900万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -872億1400万
- 過年度特許料
- -
2012年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 760億4100万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -475億5800万
- 過年度特許料
- -
2013年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 592億1100万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -59億1000万
- 過年度特許料
- -
2014年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 460億4800万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 1627億6800万
- 過年度特許料
- -
2015年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 424億8400万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- 1532億8800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1184億2300万
- 過年度特許料
- -
2016年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- 130億1500万
- 無形固定資産合計
- 416億4000万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- 1682億7300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -826億7800万
- 過年度特許料
- -
2017年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- 109億4000万
- 無形固定資産合計
- 423億5900万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- 1557億4400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 3043億1000万
- 過年度特許料
- -
2018年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 447億9700万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -490億1700万
- 過年度特許料
- -
2019年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 395億500万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1765億7700万
- 過年度特許料
- -
2020年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 452億9200万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -584億7400万
- 過年度特許料
- -
2021年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 無形固定資産合計
- 451億1400万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 1224億6900万
- 過年度特許料
- -
2022年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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- 無形固定資産合計
- 422億8500万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
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- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -534億3300万
- 過年度特許料
- -
2023年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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- 無形固定資産合計
- 358億4500万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
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- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -348億4500万
- 過年度特許料
- -
2024年3月
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
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- 無形固定資産合計
- 310億8000万
- 資産の部 - ビジネスソリューション
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- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
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- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 125億1500万
- 過年度特許料
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