6753 シャープ

時価

6172億円

PER 予

123.24倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.33倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

減価償却費 - ＩｏＴ通信、事業構造改革引当金、別途積立金の積立他1件

【期間】

通期

年度	減価償却費 - ＩｏＴ通信		事業構造改革引当金		別途積立金の積立		研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
2008/03	-		-		-520億		-
2009/03	-		-		-430億	赤縮	-
2010/03	-		-		0	+100%	-
2011/03	-		-		0		-
2012/03	-		-		-60億		-
2013/03	-		-		0	+100%	-
2015/03	-		95.2億		-		-
2016/03	130億		77.9億	-18.2%	-		-
2017/03	109億	-15.9%	40.7億	-47.7%	-		-
2018/03	-		12億	-70.6%	-		-
2019/03	-		6.66億	-44.4%	-		180億
2020/03	-		4.34億	-34.8%	-		-
2021/03	-		6.7億	+54.4%	-		-
2022/03	-		1.74億	-74%	-		-
2023/03	-		10.2億	+488.5%	-		-

2008年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: -
別途積立金の積立: -520億
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2009年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: -
別途積立金の積立: -430億
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2010年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: -
別途積立金の積立: 0
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2011年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: -
別途積立金の積立: 0
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2012年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: -
別途積立金の積立: -60億
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2013年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: -
別途積立金の積立: 0
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2015年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: 95億2200万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2016年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: 130億1500万
事業構造改革引当金: 77億8600万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2017年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: 109億4000万
事業構造改革引当金: 40億6900万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2018年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: 11億9800万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2019年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: 6億6600万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 180億3500万

2020年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: 4億3400万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2021年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: 6億7000万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2022年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: 1億7400万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2023年3月

減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
事業構造改革引当金: 10億2400万
別途積立金の積立: -
研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -