受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、現金及び現金同等物に係る換算差額他4件
2008年3月
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -120億100万
- 関係会社株式売却益
- 185億2100万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 51億100万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 159億7100万
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 163億7100万
- 関係会社株式売却益
- 175億500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -79億3900万
- 関係会社株式売却益
- 3億6500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -44億4300万
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 8億5200万
- 関係会社株式売却益
- 7億9300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 16億8500万
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -32億3900万
- 関係会社株式売却益
- 29億7600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 86億6500万
- 関係会社株式売却益
- 8億1300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 271億4800万
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 98億5900万
- 関係会社株式売却益
- 400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 268億1200万
- 関係会社株式売却益
- 8億1800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万