受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、社債利息他4件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 4億4400万
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- 12億400万
- 法人税等合計
- 590億2200万
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 4億500万
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -9億4900万
- 法人税等合計
- -789億300万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 19億6900万
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- 120億2000万
- 法人税等合計
- 200万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 25億4100万
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- 12億5900万
- 法人税等合計
- 196億8300万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 24億9500万
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -33億8600万
- 法人税等合計
- 1351億4000万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 22億3200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -90億6000万
- 法人税等合計
- 775億7900万
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 法人税等合計
- 220億6400万
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 法人税等合計
- 12億3400万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- 33億3100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 法人税等合計
- 177億7300万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- 635億2900万
- 当期変動額合計
- -
- 法人税等合計
- 142億1500万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- 182億4300万
- 当期変動額合計
- -
- 法人税等合計
- 160億4500万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- 147億5300万
- 当期変動額合計
- -
- 法人税等合計
- 226億1000万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ディスプレイデバイス
- 221億4800万
- 当期変動額合計
- -
- 法人税等合計
- 125億2200万