受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、社債利息他3件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 4億4400万
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 840億9400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- -
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 4億500万
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1862億2900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- -
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 19億6900万
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -354億4100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- -
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 25億4100万
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -62億5400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- -
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 24億9500万
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2563億8100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- -
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- 22億3200万
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 516億3700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
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2014年3月
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1360億9000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- 6億7600万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -153億6000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- 14億9100万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2721億9900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
- 67億4700万
2018年3月
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -885億1700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
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2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
- 33億3100万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 45億6000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
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2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 社債利息
- -
- 企業結合に係る損失
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- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -767億2400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 電子デバイス
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