6753 シャープ

時価

6406億円

PER 予

127.91倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、社債利息他3件

【期間】

通期

年度	受取手形割引高	持分法の適用範囲の変動	社債利息	企業結合に係る損失	セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス	減価償却費 - ＩｏＴ通信
2008/03	-	-	4.44億	-	-	-
2009/03	-	-	4.05億 -8.8%	-	-	-
2010/03	-	-	19.7億 +386.2%	-	-	-
2011/03	-	-	25.4億 +29.1%	-	-	-
2012/03	-	-	25億 -1.8%	-	-	-
2013/03	0.3億	-	22.3億 -10.5%	-	893百万	-
2014/03	-	-	-	-	71百万 -92%	-
2015/03	-	-	-	-	79百万 +11.3%	-
2016/03	-	-5百万	-	-	-	130億
2017/03	-	-	-	-	-	109億 -15.9%
2019/03	18.8億大幅増	-	-	-	-	-
2020/03	2.38億 -87.3%	-	-	33.3億	-	-
2021/03	2.18億 -8.4%	-	-	-	-	-

2008年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: 4億4400万
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2009年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: 4億500万
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2010年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: 19億6900万
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2011年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: 25億4100万
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2012年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: 24億9500万
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: 22億3200万
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: 8億9300万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2014年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: -
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: 7100万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2015年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: -
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: 7900万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2016年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
社債利息: -
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: 130億1500万

2017年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: -
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: 109億4000万

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: -
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: -
企業結合に係る損失: 33億3100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
持分法の適用範囲の変動: -
社債利息: -
企業結合に係る損失: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -