受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、持分法適用会社への投資額 - スマートホーム他4件
2007年3月
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -3億6900万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 39億3100万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -461億5500万
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -1億7600万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 1021億1900万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -741億9600万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -8000万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -873億100万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -722億8300万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -6800万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 268億7200万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -853億1700万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -1800万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 165億7100万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -903億500万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -1000万
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -132億2300万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -614億6700万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 192億5800万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -412億600万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 587億7000万
- 解決金
- 143億8200万
- 為替換算調整勘定
- -181億600万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 984億4900万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -384億5600万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- 1億8400万
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -839億1400万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -443億5500万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- 2億1100万
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -853億7300万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -473億200万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- 3億9200万
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -390億6400万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -432億1400万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 1017億6600万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -561億1800万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -87億8100万
- 解決金
- -
- 為替換算調整勘定
- -393億6200万