受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、持分法適用会社への投資額 - スマートホーム他4件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -3億6900万
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 5200万
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -1億7600万
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 3億4200万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -8000万
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 91億9800万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -6800万
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 795億6400万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -1800万
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- 229億5600万
- 前受金
- 976億2900万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -1000万
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- 195億2400万
- 前受金
- 490億5300万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- 134億6400万
- 前受金
- 527億7300万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- 53億1600万
- 前受金
- 400億3300万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 220億7900万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- 1億8400万
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 94億1800万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- 2億1100万
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 81億8600万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- 3億9200万
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- 3億5500万
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 111億9800万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 244億4800万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - スマートホーム
- -
- 自己株式の取得
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 前払年金費用
- -
- 前受金
- 480億2200万