6753 シャープ

時価

6289億円

PER 予

125.57倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.41倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、事業構造改革費用他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高		持分法の適用範囲の変動		事業構造改革費用		定期預金の払戻による収入
2008/03	-		-		-		1054億
2009/03	-		-		-		1040億	-1.3%
2010/03	-		-		-		391億	-62.4%
2011/03	-		-		-		316億	-19.2%
2012/03	-		-		-		4.43億	-98.6%
2013/03	0.3億		-		-		7.18億	+62.1%
2014/03	-		-		-		0.34億	-95.3%
2015/03	-		-		-		202億	大幅増
2016/03	-		-5百万		-		224億	+11.1%
2017/03	-		-		-		264億	+17.9%
2018/03	-		-		-		482億	+82.4%
2019/03	18.8億	大幅増	-		355百万		594億	+23.3%
2020/03	2.38億	-87.3%	-		-		1117億	+88.2%
2021/03	2.18億	-8.4%	-		-		1246億	+11.5%
2022/03	-		-		-		1351億	+8.5%
2023/03	-		-		-		917億	-32.1%
2024/03	-		-		-		612億	-33.3%

2008年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 1053億6400万

2009年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 1040億2700万

2010年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 391億3800万

2011年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 316億4100万

2012年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 4億4300万

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 7億1800万

2014年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 3400万

2015年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 201億6100万

2016年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 223億9400万

2017年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 264億100万

2018年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 481億6500万

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: 3億5500万
定期預金の払戻による収入: 593億7700万

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 1117億3500万

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 1245億6100万

2022年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 1351億4300万

2023年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 917億3900万

2024年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
事業構造改革費用: -
定期預金の払戻による収入: 612億3100万