受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、利益剰余金他4件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 8163億8700万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- -80億4500万
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 6649億2400万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- -2035億1600万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 6497億9500万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- 1072億2400万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 6489億3500万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- 374億100万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2599億3700万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- -3738億4600万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- -2909億1200万
- 新株の発行
- 153億2200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- 554億5400万
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- -1844億4500万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 1350億9600万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- 453億5600万
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- -874億4800万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- 527億9700万
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- 4509億9100万
- 当期変動額合計
- -
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 利益剰余金
- -1236億4400万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- 3420億6400万
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2478億2600万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2472億8300万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
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- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2895億5100万
- 新株の発行
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - プロダクトビジネス
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- 資産の部 - コンシューマーエレクトロニクス
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- 当期変動額合計
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