6753 シャープ

時価

6354億円

PER 予

126.87倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、利益剰余金他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高	持分法の適用範囲の変動	利益剰余金	新株の発行	自己株式の取得による支出	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ	事業構造改革引当金	会計方針の変更による累積的影響額
2007/03	-	-	7452億	-	-	-	-	-
2008/03	-	-	8164億 +9.6%	-	-3.69億	-	-	-
2009/03	-	-	6649億 -18.6%	-	-1.76億赤縮	-	-	-
2010/03	-	-	6498億 -2.3%	-	-0.8億赤縮	-	-	-
2011/03	-	-	6489億 -0.1%	-	-0.68億赤縮	-	-	-
2012/03	-	-	2599億 -59.9%	-	-	-	-	-
2013/03	0.3億	-	-2909億赤転	153億	-	-	-	-
2014/03	-	-	1351億黒転	-	-	-	-	-197百万
2015/03	-	-	-874億赤転	-	-	-	-	-
2016/03	-	-5百万	-1236億赤拡	-	-0.1億赤縮	-	-	-
2017/03	-	-	-1486億赤拡	-	-300億赤拡	-	-	-
2018/03	-	-	2049億黒転	-	-0.32億赤縮	-	-	-
2019/03	18.8億大幅増	-	2478億 +20.9%	-	-852億赤拡	252億	-	783百万黒転
2020/03	2.38億 -87.3%	-	2473億 -0.2%	-	-971億赤拡	398億 +57.8%	-	-
2021/03	2.18億 -8.4%	-	2896億 +17.1%	-	-0.75億赤縮	716億 +79.7%	-	-
2022/03	-	-	3452億 +19.2%	-	-	483億 -32.5%	-	-143百万赤転
2023/03	-	-	598億 -82.7%	-	-	282億 -41.6%	-	-
2024/03	-	-	-902億赤転	-	-	-	62.9億	-

2007年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 7452億900万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2008年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 8163億8700万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -3億6900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2009年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 6649億2400万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -1億7600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2010年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 6497億9500万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -8000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2011年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 6489億3500万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -6800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 2599億3700万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: -2909億1200万
新株の発行: 153億2200万
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 1350億9600万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -1億9700万

2015年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: -874億4800万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2016年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
利益剰余金: -1236億4400万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -1000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2017年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: -1485億9700万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -299億7800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 2049億600万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -3200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 2478億2600万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -851億6400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: 252億3300万
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: 7億8300万

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 2472億8300万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -970億7800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: 398億2900万
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 2895億5100万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -7500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: 715億5900万
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2022年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 3452億1800万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: 482億9100万
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -1億4300万

2023年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: 598億200万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: 282億900万
事業構造改革引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2024年3月

受取手形割引高: -
持分法の適用範囲の変動: -
利益剰余金: -901億7800万
新株の発行: -
自己株式の取得による支出: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - スマートライフ: -
事業構造改革引当金: 62億8600万
会計方針の変更による累積的影響額: -