受取手形割引高、持分法の適用範囲の変動、利益剰余金他4件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 6489億3500万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -854億9200万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2599億3700万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- -2909億1200万
- 新株の発行
- 153億2200万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 1350億9600万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- -874億4800万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 利益剰余金
- -1236億4400万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- -1485億9700万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1059億2700万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2049億600万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2478億2600万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- 10,310
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2472億8300万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 2895億5100万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 43億6000万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 3452億1800万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 114億4300万
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- 598億200万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 104億9800万
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 22億700万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 利益剰余金
- -901億7800万
- 新株の発行
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 79億5000万
- 従業員数 - スマートビジネスソリューション
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万