受取手形割引高、受取配当金、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 90億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 97億6600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 80億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 351億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 528億5700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 受取配当金
- 227億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 9億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 13億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 14億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 受取配当金
- 13億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 受取配当金
- 15億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 受取配当金
- 12億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 15億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- 8,793
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 15億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- 9,951
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 受取配当金
- 18億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万