6753 シャープ

時価

6308億円

PER 予

125.96倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.42倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減、純資産の部合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	純資産の部合計	持分法の適用範囲の変動	訴訟損失引当金繰入額	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2007/03	-	-	1.19兆	-	-	-
2008/03	-	0	1.24兆 +4.2%	-	-	83.5億
2009/03	-	51億	1.05兆 -15.6%	-	-	-226億赤転
2010/03	-	0 -100%	1.07兆 +1.7%	-26百万	-	101億黒転
2011/03	-	-	1.05兆 -1.6%	996百万黒転	-	-872億赤転
2012/03	-	-	0.65兆 -38.5%	169百万 -83%	-	-476億赤縮
2013/03	0.3億	-	0.13兆 -79.1%	0 -100%	323億	-59.1億赤縮
2014/03	-	-	0.21兆 +53.6%	-	11.4億 -96.5%	1628億黒転
2015/03	-	-	0.04兆 -78.5%	-	21.4億 +88.5%	-1184億赤転
2016/03	-	-	-0.03兆赤転	-	20.4億 -4.8%	-827億赤縮
2017/03	-	-	0.31兆黒転	-	-	3043億黒転
2018/03	-	-	0.4兆 +30.5%	-	-	-490億赤転
2019/03	18.8億大幅増	-	0.36兆 -11%	-	-	-1766億赤拡
2020/03	2.38億 -87.3%	-	0.27兆 -24.2%	-	-	-585億赤縮
2021/03	2.18億 -8.4%	-	0.36兆 +34.4%	-	-	1225億黒転
2022/03	-	-	0.47兆 +28.9%	-	117億 +476.4%	-534億赤転
2023/03	-	-	0.22兆 -52.6%	-	19.8億 -83.2%	-348億赤縮
2024/03	-	-	0.16兆 -29.2%	-	-	125億黒転

2007年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 1兆1922億
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2008年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 0
純資産の部合計: 1兆2418億
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 83億4700万

2009年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 51億100万
純資産の部合計: 1兆484億
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -225億6600万

2010年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 0
純資産の部合計: 1兆658億
持分法の適用範囲の変動: -2600万
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 101億3100万

2011年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 1兆486億
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -872億1400万

2012年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 6451億2000万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -475億5800万

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 1348億3700万
持分法の適用範囲の変動: 0
訴訟損失引当金繰入額: 323億2100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -59億1000万

2014年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 2071億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: 11億3500万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 1627億6800万

2015年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 445億1500万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: 21億4000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -1184億2300万

2016年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: -312億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: 20億3800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -826億7800万

2017年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 3078億100万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 3043億1000万

2018年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 4017億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -490億1700万

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 3573億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -1765億7700万

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 2709億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -584億7400万

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 3641億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 1224億6900万

2022年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 4692億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: 117億4700万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -534億3300万

2023年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 2223億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: 19億7600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -348億4500万

2024年3月

受取手形割引高: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
純資産の部合計: 1574億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
訴訟損失引当金繰入額: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 125億1500万