受取手形割引高、普通株式の発行による収入、連結子会社の増加に伴う減少高他4件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -15億9700万
- 減価償却累計額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 39億3100万
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- 0
- 減価償却累計額
- -12億9600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 1021億1900万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -52億7700万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -873億100万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -103億1200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 268億7200万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -90億8500万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 165億7100万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -240億7300万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -132億2300万
2014年3月
2015年3月
2016年3月
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 普通株式の発行による収入
- 2874億9500万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -839億1400万
2018年3月
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -390億6400万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- 1017億6600万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 普通株式の発行による収入
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 減価償却累計額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上債権の増減額（△は増加）
- -87億8100万