6753 シャープ

時価

6354億円

PER 予

126.87倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、投資有価証券の売却による収入、退職給付に係る調整累計額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高	投資有価証券の売却による収入	退職給付に係る調整累計額	減価償却費 - デバイスビジネス	売上債権の増減額（△は増加）	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/03	-	194億	-	-	39.3億	0
2009/03	-	38.4億 -80.2%	-	-	1021億大幅増	51億
2010/03	-	12.1億 -68.6%	-	-	-873億赤転	0 -100%
2011/03	-	1.3億 -89.2%	-	-	269億黒転	-
2012/03	-	0.22億 -83.1%	-	-	166億 -38.3%	-
2013/03	0.3億	104億大幅増	-	1042億	-132億赤転	-
2014/03	-	175億 +69%	-1094億	817億 -21.6%	193億黒転	-
2015/03	-	303億 +73.2%	-796億赤縮	572億 -29.9%	588億 +205.2%	-
2016/03	-	7.24億 -97.6%	-1008億赤拡	-	984億 +67.5%	-
2017/03	-	187億大幅増	-953億赤縮	-	-839億赤転	-
2018/03	-	0.62億 -99.7%	-793億赤縮	-	-854億赤拡	-
2019/03	18.8億大幅増	-	-762億赤縮	-	-391億赤縮	-
2020/03	2.38億 -87.3%	-	-436億赤縮	-	1018億黒転	-
2021/03	2.18億 -8.4%	0.27億 -56.5%	-176億赤縮	-	-87.8億赤転	-
2022/03	-	24.4億大幅増	-37.5億赤縮	-	-	-
2023/03	-	1.91億 -92.2%	-162億赤拡	-	-	-
2024/03	-	-	-13.8億赤縮	-	-	-

2008年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 193億8500万
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: 39億3100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 0

2009年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 38億4300万
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1021億1900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 51億100万

2010年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 12億700万
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -873億100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 0

2011年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 1億3000万
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: 268億7200万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 2200万
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: 165億7100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
投資有価証券の売却による収入: 103億5900万
退職給付に係る調整累計額: -
減価償却費 - デバイスビジネス: 1041億7100万
売上債権の増減額（△は増加）: -132億2300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 175億800万
退職給付に係る調整累計額: -1093億6700万
減価償却費 - デバイスビジネス: 816億6700万
売上債権の増減額（△は増加）: 192億5800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 303億2600万
退職給付に係る調整累計額: -795億6600万
減価償却費 - デバイスビジネス: 572億1900万
売上債権の増減額（△は増加）: 587億7000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 7億2400万
退職給付に係る調整累計額: -1007億9900万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: 984億4900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 187億1800万
退職給付に係る調整累計額: -952億9600万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -839億1400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 6200万
退職給付に係る調整累計額: -793億3000万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -853億7300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
投資有価証券の売却による収入: -
退職給付に係る調整累計額: -762億800万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -390億6400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
投資有価証券の売却による収入: -
退職給付に係る調整累計額: -436億4600万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1017億6600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
投資有価証券の売却による収入: 2700万
退職給付に係る調整累計額: -176億1700万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -87億8100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 24億4000万
退職給付に係る調整累計額: -37億4500万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: 1億9100万
退職給付に係る調整累計額: -162億1100万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2024年3月

受取手形割引高: -
投資有価証券の売却による収入: -
退職給付に係る調整累計額: -13億8100万
減価償却費 - デバイスビジネス: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -