6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、自己株式の取得、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高	自己株式の取得	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出	法人税等の支払額	製品保証引当金	買付契約評価引当金の増減額（△は減少）	施設利用権
2008/03	-	-369百万	-	-522億	128億	-	678百万
2009/03	-	-176百万赤縮	-	-334億赤縮	119億 -7%	-	580百万 -14.5%
2010/03	-	-80百万赤縮	-	-	128億 +6.9%	-	535百万 -7.8%
2011/03	-	-68百万赤縮	-	-	150億 +17.3%	-	512百万 -4.3%
2012/03	-	-18百万赤縮	-	-	113億 -24.6%	-	472百万 -7.8%
2013/03	0.3億	-10百万赤縮	-	-	100億 -11.1%	-	407百万 -13.8%
2014/03	-	-	-	-	133億 +32.5%	-	377百万 -7.4%
2015/03	-	-	-24.4億	-	175億 +31.4%	547億	160百万 -57.6%
2016/03	-	-	-	-	187億 +7.1%	24.7億 -95.5%	151百万 -5.6%
2017/03	-	-	-	-	189億 +1.1%	-85.1億赤転	13百万 -91.4%
2018/03	-	-	-	-	181億 -4.2%	-272億赤拡	8百万 -38.5%
2019/03	18.8億大幅増	-	-	-	204億 +12.7%	-42.5億赤縮	6百万 -25%
2020/03	2.38億 -87.3%	-	-	-	160億 -21.9%	0.09億黒転	3百万 -50%
2021/03	2.18億 -8.4%	-	-	-	189億 +18.4%	-171億赤転	25百万 +733.3%
2022/03	-	-	-	-	198億 +4.5%	-	23百万 -8%
2023/03	-	-	-	-	122億 -38.4%	-	21百万 -8.7%
2024/03	-	-	-3.64億赤縮	-	167億 +37.2%	-	-

2008年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -3億6900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -522億4800万
製品保証引当金: 128億3200万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 6億7800万

2009年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -1億7600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -334億1200万
製品保証引当金: 119億3800万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 5億8000万

2010年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -8000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 127億6700万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 5億3500万

2011年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -6800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 149億7500万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 5億1200万

2012年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -1800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 112億9700万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 4億7200万

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
自己株式の取得: -1000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 100億4200万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 4億700万

2014年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 133億200万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 3億7700万

2015年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -24億3700万
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 174億8300万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: 546億5500万
施設利用権: 1億6000万

2016年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 187億1800万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: 24億6900万
施設利用権: 1億5100万

2017年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 189億3000万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -85億500万
施設利用権: 1300万

2018年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 181億3500万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -272億4800万
施設利用権: 800万

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 204億4700万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -42億4500万
施設利用権: 600万

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 159億6700万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: 900万
施設利用権: 300万

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 188億9700万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -171億3300万
施設利用権: 2500万

2022年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 197億5000万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 2300万

2023年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 121億6500万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: 2100万

2024年3月

受取手形割引高: -
自己株式の取得: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -3億6400万
法人税等の支払額: -
製品保証引当金: 166億8500万
買付契約評価引当金の増減額（△は減少）: -
施設利用権: -