受取手形割引高、事業構造改革費用、投資有価証券の売却による収入他2件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 193億8500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 2656億4000万
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 38億4300万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 3051億1500万
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 12億700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 2644億2900万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 1億3000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 2720億8100万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 2200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 2484億2500万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 103億5900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- 664億900万
- 減価償却費
- 1777億6500万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 175億800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- 304億3600万
- 減価償却費
- 1237億7600万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 投資有価証券の売却による収入
- 303億2600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- 375億1800万
- 減価償却費
- 1093億2400万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 投資有価証券の売却による収入
- 7億2400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 767億2400万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 187億1800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 682億3500万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
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- 投資有価証券の売却による収入
- 6200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 761億1600万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 事業構造改革費用
- -
- 投資有価証券の売却による収入
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- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
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- 減価償却費
- 788億4900万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 事業構造改革費用
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- 投資有価証券の売却による収入
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- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
- -
- 減価償却費
- 726億3000万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 事業構造改革費用
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- 投資有価証券の売却による収入
- 2700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
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- 減価償却費
- 719億4200万
2022年3月
- 受取手形割引高
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- 事業構造改革費用
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- 投資有価証券の売却による収入
- 24億4000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
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- 減価償却費
- 723億9700万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 事業構造改革費用
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- 投資有価証券の売却による収入
- 1億9100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - デバイスビジネス
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- 減価償却費
- 897億9900万