受取手形割引高、当期変動額合計、固定資産除売却損益（△は益）他3件
2008年3月
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 当期変動額合計
- -5102億8300万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- 70億3400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- 1400万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 723億3600万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -18億5100万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- 65億2900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -1624億6100万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -83億2400万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- 42億8600万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -757億2600万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -139億6400万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 3390億1200万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- 10億9500万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 939億1200万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -11億2800万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
- 自己株式の処分
- -
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 当期変動額合計
- -443億8200万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -94億3800万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 当期変動額合計
- -871億5500万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -25億200万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 当期変動額合計
- 931億8000万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -49億9100万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 1051億2900万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -45億3500万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -2467億6300万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -58億5700万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -649億3700万
- 固定資産除売却損益（△は益）
- -22億5100万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 自己株式の処分
- -