受取手形割引高、当期変動額合計、研究開発費 - スマートライフ他3件
- 【期間】
- 通期
2010年3月
2011年3月
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 電子記録債務
- 553億8900万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 当期変動額合計
- -5102億8300万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 電子記録債務
- 720億7400万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 723億3600万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 819億5200万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -1624億6100万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 893億3800万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -757億2600万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 661億3100万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 3390億1200万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 445億6000万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 939億1200万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 445億1100万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 当期変動額合計
- -443億8200万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- 104億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 381億4900万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 当期変動額合計
- -871億5500万
- 研究開発費 - スマートライフ
- 227億6800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- 171億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 363億3100万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 当期変動額合計
- 931億8000万
- 研究開発費 - スマートライフ
- 202億6200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- 106億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 345億9700万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- 1051億2900万
- 研究開発費 - スマートライフ
- 89億8000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- 81億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 429億8000万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -2467億6300万
- 研究開発費 - スマートライフ
- 76億3500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- 61億1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 429億7300万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 当期変動額合計
- -649億3700万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - ＩＣＴ
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 電子記録債務
- 370億9400万