仕入債務の増減額(△は減少)、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、現金及び預金他1件
2008年3月
2009年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 3369億3700万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2010年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 3484億1400万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2011年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 2478億8800万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2012年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 1953億2500万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2013年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 現金及び預金
- 1919億4100万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2014年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 現金及び預金
- 3795億9600万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2015年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 現金及び預金
- 2584億9300万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 9823億5000万
2016年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 2753億9900万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
- 7983億1400万
2017年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 4821億1700万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2018年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 4223億200万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2019年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 2666億4800万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2020年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 2250億4900万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2021年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 3419億1700万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2022年3月
2023年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 2620億5800万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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2024年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
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- 現金及び預金
- 2271億3000万
- 外部顧客への売上高 - コンシューマーエレクトロニクス
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