仕入債務の増減額(△は減少)、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、休止資産関係費用他1件
2008年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -282億
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 1206億6000万
2009年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1757億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 1335億4600万
2010年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 1316億9800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 1517億7800万
2011年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -7億6200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 1869億9000万
2012年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1471億6200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 2521億2100万
2013年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -897億6500万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 776億5300万
2014年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -158億4000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 761億3600万
2015年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 191億3600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 678億4500万
2016年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -1212億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 228億6200万
2017年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 711億6300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 279億9500万
2018年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 610億9000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 235億3700万
2019年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -399億5800万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 323億2400万
2020年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -543億2300万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- -
- 仕掛品
- 673億7600万
2021年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 85億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- 41億3900万
- 仕掛品
- 679億1200万
2022年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 61億
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- 51億9900万
- 仕掛品
- 925億1300万
2023年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -822億100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- 42億2100万
- 仕掛品
- 769億800万
2024年3月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -405億7200万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 休止資産関係費用
- 37億2500万
- 仕掛品
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