6753 シャープ

時価

6536億円

PER 予

130.51倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

5.02倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.85%

ROA 予

0.32%

販売促進引当金の増減額（△は減少）、持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス、在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	販売促進引当金の増減額（△は減少）		持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス		在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減		支払利息		特別損失計
2008/03	-		-		12.3億		71.9億		95億
2009/03	-		-		0.65億	-94.7%	70.2億	-2.4%	1404億	大幅増
2010/03	-		-		-10.5億	赤転	71.9億	+2.5%	250億	-82.2%
2011/03	-		-		0	+100%	77.1億	+7.3%	200億	-19.9%
2012/03	-		-		-		82.5億	+7%	1860億	+828.4%
2013/03	-		-		-		129億	+56.1%	2647億	+42.3%
2014/03	-		-		-		207億	+60.9%	171億	-93.5%
2015/03	-		725億		-		232億	+11.8%	1456億	+750.3%
2016/03	284億		708億	-2.3%	-		187億	-19.2%	671億	-53.9%
2017/03	-91億	赤転	423億	-40.3%	-		63.9億	-65.8%	396億	-41%
2018/03	-		-		-		48億	-24.9%	49.9億	-87.4%
2019/03	-		-		-		43.9億	-8.5%	191億	+283.4%
2020/03	-		-		-		47億	+6.9%	241億	+25.9%
2021/03	-		-		-		55.1億	+17.3%	90.9億	-62.3%
2022/03	-		-		-		44.5億	-19.3%	382億	+319.8%
2023/03	-		-		-		93億	+109%	2284億	+498.6%
2024/03	-		-		-		108億	+16.2%	1454億	-36.3%

2008年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 12億2800万
支払利息: 71億9100万
特別損失計: 95億300万

2009年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 6500万
支払利息: 70億1500万
特別損失計: 1404億4700万

2010年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -10億4800万
支払利息: 71億9000万
特別損失計: 250億800万

2011年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 0
支払利息: 77億1200万
特別損失計: 200億3100万

2012年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 82億5400万
特別損失計: 1859億6000万

2013年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 128億8500万
特別損失計: 2646億9500万

2014年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 207億2600万
特別損失計: 171億2400万

2015年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: 725億700万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 231億8200万
特別損失計: 1456億700万

2016年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: 283億5200万
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: 708億3200万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 187億2100万
特別損失計: 670億9100万

2017年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -91億100万
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: 423億800万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 63億9400万
特別損失計: 395億5900万

2018年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 48億100万
特別損失計: 49億9100万

2019年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 43億9200万
特別損失計: 191億3600万

2020年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 46億9700万
特別損失計: 241億

2021年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 55億1100万
特別損失計: 90億9000万

2022年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 44億4800万
特別損失計: 381億5600万

2023年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 92億9600万
特別損失計: 2283億8900万

2024年3月

販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
支払利息: 108億100万
特別損失計: 1454億1300万