販売促進引当金、立替金、会計方針の変更による累積的影響額他2件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -268億4400万
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -137億1100万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -137億4000万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -138億500万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- 214億2400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -138億6300万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- 421億200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -138億7600万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -138億7200万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億9700万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -138億8900万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -138億9300万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -138億9900万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -139億200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -139億3600万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億8300万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -139億8700万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -139億9300万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -140億5300万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億4300万
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- 8,793
- 自己株式
- -137億4700万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- 9,951
- 自己株式
- -137億4900万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 立替金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 従業員数 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式
- -133億8700万