6753 シャープ

時価

5652億円

PER 予

112.85倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

3.96倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、操業補償、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

通期

年度	販売促進引当金		操業補償		持分法の適用範囲の変動		米国税制改正による利益剰余金の調整額
2010/03	-		-		-26百万		-
2011/03	-		-		996百万	黒転	-
2012/03	-		-		169百万	-83%	-
2013/03	-		56.5億		0	-100%	-
2014/03	-		87.8億	+55.4%	-		-
2016/03	261億		-		-		-
2017/03	159億	-39.1%	-		-		-
2018/03	144億	-9.6%	-		-		759百万
2019/03	102億	-29%	-		-		-
2020/03	69.2億	-32.3%	-		-		-
2021/03	84.3億	+21.9%	-		-		-
2022/03	95.9億	+13.7%	-		-		-
2023/03	41.2億	-57%	-		-		-
2024/03	28.3億	-31.3%	-		-		-

2010年3月

販売促進引当金: -
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2011年3月

販売促進引当金: -
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2012年3月

販売促進引当金: -
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2013年3月

販売促進引当金: -
操業補償: 56億5300万
持分法の適用範囲の変動: 0
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2014年3月

販売促進引当金: -
操業補償: 87億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: 7億5900万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
操業補償: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -