販売促進引当金、操業補償、減価償却費 - デバイスビジネス他6件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 30億6700万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- 95億6200万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- リース賃借資産
- -
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 22億1700万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- 0
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- リース賃借資産
- 163億1200万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 36億900万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- 91億5900万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- 239億2900万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -9億3800万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- 102億4700万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- 285億800万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -12億6800万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- -
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- 291億900万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- 56億5300万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 1041億7100万
- 為替差損益（△は益）
- -16億8400万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- -
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- 645億1500万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- 87億8400万
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 816億6700万
- 為替差損益（△は益）
- -14億6900万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- -
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- 623億9700万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- 572億1900万
- 為替差損益（△は益）
- -14億7900万
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- -
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- 49億8100万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- -
2017年3月
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 操業補償
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- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- 64億5400万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- -
2019年3月
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 業務委託費
- 311億6100万
- 為替差益
- 30億4800万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 業務委託費
- 368億2100万
- 為替差益
- 55億4600万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- -
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 操業補償
- -
- 減価償却費 - デバイスビジネス
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- 為替差損益（△は益）
- -
- 業務委託費
- 350億3700万
- 為替差益
- 189億4700万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
- -
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 操業補償
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- 減価償却費 - デバイスビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 業務委託費
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- 為替差益
- 172億2300万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
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2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 操業補償
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- 減価償却費 - デバイスビジネス
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- 為替差損益（△は益）
- -
- 業務委託費
- -
- 為替差益
- 133億6500万
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- リース賃借資産
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