販売促進引当金、操業補償、連結子会社の増加に伴う増加高他2件
- 【期間】
- 通期
2013年3月
2014年3月
2016年3月
2017年3月
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 4億2800万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -15億1200万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -34億5300万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 172億1000万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- 2億8600万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 181億8200万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -2億1600万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 275億800万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -3100万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -200万