販売促進引当金、操業補償、連結子会社の増加に伴う増加高他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 544億5300万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 605億3800万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 643億4700万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 938億1000万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 903億9400万
2013年3月
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 操業補償
- 87億8400万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 237億3300万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
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2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- -
- 繰延税金資産
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2020年3月
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 172億1000万
- 繰延税金資産
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2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 操業補償
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 181億8200万
- 繰延税金資産
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2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 操業補償
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- 連結子会社の増加に伴う増加高
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- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 275億800万
- 繰延税金資産
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