販売促進引当金、1年内償還予定の社債、連結子会社の増加に伴う減少高他4件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 24億9100万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -15億9700万
- 製品他勘定振替高
- 171億8300万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 193億8500万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 15億200万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- 0
- 製品他勘定振替高
- 277億6200万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 38億4300万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 306億9800万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- 267億6900万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 12億700万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 102億9000万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- 325億
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 1億3000万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 221億3000万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- 286億9600万
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 2200万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 350億
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- 425億4000万
- 自己株式の処分
- 400万
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 103億5900万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 1003億4000万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 175億800万
2015年3月
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 1年内償還予定の社債
- 200億
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- 100万
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 7億2400万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- 55億5900万
- 投資有価証券の売却による収入
- 187億1800万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 1年内償還予定の社債
- 100億
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- 194億8300万
- 投資有価証券の売却による収入
- 6200万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 1年内償還予定の社債
- 300億
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- 1200万
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- 282億8800万
- 投資有価証券の売却による収入
- -
2020年3月
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- 200万
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 2700万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- 2800万
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 24億4000万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 製品他勘定振替高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減価償却費 - IoTエレクトロデバイス
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 1億9100万