販売促進引当金、1年内償還予定の社債、持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 306億9800万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- 9554億1600万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- -
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 102億9000万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- 1兆1986億
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- -
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 221億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- 9713億3100万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- -
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 350億
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- 9322億8400万
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- 70億3400万
- 業務委託料
- 282億4800万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- 1003億4000万
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- 65億2900万
- 業務委託料
- 279億5400万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 1年内償還予定の社債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 725億700万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- 42億8600万
- 業務委託料
- 280億8000万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 1年内償還予定の社債
- 200億
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 708億3200万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- 269億7000万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- 423億800万
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- 255億5200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 1年内償還予定の社債
- 100億
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- 215億4500万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 1年内償還予定の社債
- 300億
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- 213億3100万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
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- 業務委託料
- 313億8400万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 1年内償還予定の社債
- -
- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
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- 当期製品製造原価
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- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
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- 業務委託料
- 280億200万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 1年内償還予定の社債
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- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
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- 当期製品製造原価
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- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
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- 業務委託料
- 286億7600万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 1年内償還予定の社債
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- 持分法適用会社への投資額 - ディスプレイデバイス
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- 当期製品製造原価
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- 持分法適用会社への投資額 - プロダクトビジネス
- -
- 業務委託料
- 266億7100万